感染対策シニアアドバイザー(2020年改訂版)の資格検定講座を開始しました!

感染対策の最前線で働く職員の方々が基礎から学べ、実践に役立ち、企業の姿勢をPR出来る、そんな多くの企業様からのご要望にお応えし、2014年に創設した感染対策専門員検定講座を改名し、新型コロナウイルスの流行も踏まえ2020年改訂版に大幅にリニューアルしました。

申込要件

法人もしくは団体のみの申込となります。
※一般的なテキストを購入して、試験会場で検定を行う方式では御座いません。

講座の概要

本講座は、社会福祉施設や食品製造現場などの職場環境において組織内の専門家として感染対策を立案し指導するレベルを目的としております。
より深い知識習得のため事前講習を受講後、検定を行います。

講習と検定に要する時間

1日目:事前講習(6時間)
2日目: 検定(1.5時間)
※同日に実施することも可能です。
※1日目は、途中に食事休憩を挟むことも可能です。

講習の形式

オンライン または オフライン(現地訪問)のどちらも対応可能です。
※オフライン(現地訪問)の場合、会場はお客様手配となります。

合格証書と認定証

合格者には、合格証書(A4サイズ)と認定証カード(名刺サイズ)を授与致します。
※検定後、2週間以内に発送致します。

合格基準

100点満点で70点以上で合格となります。
※出題数は100問で、全て選択式問題となります。
※不合格の場合は、再試験が可能です。(再試験は1度まで無料)

カリキュラム内容

1.感染症の基礎知識
1-1.感染症のメカニズム
1-2.病原体の感染する場所
1-3.感染拡大のメカニズムと経済的損害

2.感染症の対策
2-1.感染症対策の考え方
2-2.感染症対策の3原則
2-3.感染源の排除
2-3-1.正しい清掃と消毒手順
2-4.感染経路の遮断
2-4-1.代表的な感染経路
2-4-2.手洗いと手指消毒
2-4-3.効果的な換気
2-4-4.温度と湿度の管理
2-5.健康・免疫の管理
2-5-1.免疫の仕組み
2-5-2.免疫のメカニズムとワクチン・抗ウイルス薬の役割
2-6.風邪やインフルエンザなどの感染拡大例
2-7.感染性胃腸炎などの食中毒の感染拡大例

3.食中毒対策の基礎知識
3-1.食中毒対策の3原則
3-2.調理器具の管理
3-3.下処理の順番
3-4.食材の加熱と冷却
3-5.行政処分と検食(保存食)の役割
3-6.記録の役割と個人衛生の目的

4.衛生管理
4-1.衛生管理の7S
4-2.清掃・洗浄と消毒・滅菌
4-3.洗剤・洗浄剤
4-3-1.洗剤・洗浄剤の種類
4-3-2.洗浄効果の3要素
4-3-3.漂白剤の種類
4-4.消毒・滅菌
4-4-1.消毒・滅菌方法の種類
4-4-2.消毒薬の種類
4-4-3.消毒・滅菌効果の3要素
4-4-4.次亜塩素酸水
4-4-5.薬液による消毒・滅菌のまとめ
4-5.嘔吐物の清掃と消毒手順

5.個人防護具(PPE)
5-1.個人防護具(PPE)の活用
5-2.シールド
5-3.マスク
5-4.衛生手袋
5-5.ガウン・エプロン

6.代表的な病原体
6-1.ウイルス・細菌・真菌の違い
6-2.ウイルス
6-2-1.ウイルスとは
6-2-2.ウイルスの増殖
6-2-3.ウイルスの変異
6-3.細菌
6-3-1.細菌とは
6-3-2.代表的な細菌性食中毒
6-3-3.細菌による主な疾患と毒性の例
6-4.真菌
6-5.プリオン
6-6.ペストコントロール

7.代表的な感染症
7-1.感染症法
7-2.インフルエンザウイルス
7-3.コロナウイルス
7-4.風疹ウイルス
7-5.マイコプラズマ肺炎球菌
7-6.結核菌
7-7.B型肝炎ウイルス
7-8.ノロウイルス
7-9.サルモネラ属菌
7-10.白癬菌
7-11.疥癬

検定費用

事前講習費用:15万円+税 (受講人数は問いません)
検定費用:@1万円+税 (検定受講者ごと)
※オフライン(現地訪問)の場合は、旅費交通費が別途掛かります。
※計算式:事前講習費用 +(検定費用×人数)+ 旅費交通費 = ご請求金額

これまで検定講座を受講された業界、業種

介護事業者、障害者支援事業者、宿泊事業者、食品製造事業者、温浴施設、衛生用品メーカー、消毒事業者、その他一般企業

これまで検定講座を受講された方の主な職種、職級

施設管理者、感染対策委員会、衛生管理の責任者、看護師、介護士、社内の教育担当者、営業職、商品企画の担当者、総務部、その他

パンフレット

下記からパンフレットのデータをダウンロード出来ます。

検定講座のお問い合わせ

下記のリンクからお問い合わせください。

関連講座

より一般企業向けの資格に、感染対策アドバイザーも御座います。

感染症対策コンサルタントより

新型コロナウイルスだけでなく、感染症に対して体系的に学べ、職場だけでなく私生活でも活用できる内容が満載です。企業や施設に一人は資格保有者が在籍している時代が訪れようとしております。

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