2021/11/22【研究報告】マスクは「最善」の公衆衛生対策か、コロナ感染を53％削減と推計

英医学誌ブリティッシュ・メディカル・ジャーナルに掲載された研究結果によると、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の感染は、マスクの着用で53％削減できると考えられるという。大きな論争を引き起こし、過度に政治化されたこの感染予防策は、SARS-CoV-2に対する最も効果的なツールであることが分かったと言えそうだ。

研究チームは、SARS-CoV-2の感染拡大を防ぐための公衆衛生対策について、各国で行われた72件の研究が示す結果のメタ分析を実施。マスク着用、社会的距離（ソーシャルディスタンス）の確保、手洗いは、いずれも新型コロナウイルス感染症（Covid-19）の患者を減らすことに効果的だったことが示されたという。

公衆衛生対策のうち、感染者数を抑制することに最も効果的だったのは、マスクの着用（53％減）で、ソーシャルディスタンスを取ることは、感染者の発生を25％減少させたとみられている。

また、分析の結果から、手洗いも感染者の発生率を53％減少させたと考えられている。だが、この対策について評価することを目的とした研究は件数が少なく、論文の著者らは、この結果については「統計的に有意ではない」との見方を示している。

一方、検疫（隔離）や都市封鎖（ロックダウン）、学校の閉鎖など、その他の（非医学的な）公衆衛生対策については、それぞれの研究デザインや実施の方法が異なるため、評価することができないという。

これらの厳しい措置については、対策として有効であることを示す証拠がある一方で、行動を制限することは持続可能ではなく、研究チームは、「経済的、社会的に重大な影響を及ぼしうるものである」ことを指摘している。これらの措置の潜在的な長所と短所については、“慎重に”比較し、評価する必要があるという。

■文化戦争の引き金に

パンデミックの発生当初から、マスクは感染拡大を抑制するための重要なツールとされてきた。だが、同時に個人の自由と公共の利益を引き比べる「文化戦争」の引火点となってきた。

米国などでは、感染者・死者が急増する中でさえ、マスク着用の義務化は多くの人を抗議行動に駆り立て、陰謀論の拡散に拍車をかけ、政治家たちが飛びつきたがる物議を醸す問題となってきた。

マスク着用に関連して高まった緊張はさらに増し、マスクを巡る議論が口論に発展、暴力事件につながるケースも多発。命を落とす人も出ている。米国では一部の州が、各自治体が個別にマスク着用を義務化することを禁じた。

パンデミックは、高いワクチン接種率と、効果的かつ持続可能な公衆衛生対策を継続的に実行することの双方によって、制御可能になると考えられる。研究チームは、接種率が高い集団における公衆衛生対策の有効性を評価するため、今後さらに多くの研究を行う必要があると指摘している。

また、この研究に関連してBMJ誌に寄稿したエディトリアルで、オーストラリア、ボンド大学のポール・グラショー教授（根拠に基づく医療：EBM）らは、Covid-19に対応する中で、公衆衛生対策に関する優れた研究が欠如していたことは、“パンデミックにおける悲劇”の一つだと述べている。

「より多くの、より良い研究が必要」だというグラショー教授らによると、各国がCovid-19に関する研究のために支出している資金のうち、公衆衛生対策の評価に充当されている割合はわずか4％だ。

パンデミックの制御において公衆衛生対策が非常に重要であること、それらの対策に関して「不確実性や論争があること」を考えれば、「これほど投資額が不足していることは、不可解だ」という。

https://forbesjapan.com/articles/detail/44506

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